COLUMN

物置は建築確認申請が必要？
設置前に確認したいポイント

公開日：2026年10月30日　執筆：北野 雅夫（二級建築士・雅ARCHI建築士事務所）

「物置は置くだけだから、申請はいらない」と思っていませんか？ 物置の扱いは、規模や設置場所、設置方法などによって変わります。設置前に確認したいポイントをまとめます。

「置くだけ」でも、申請が必要になる場合があります

物置が建築物として扱われるかどうかや、建築確認申請が必要かどうかは、物置の規模、設置場所、設置の方法（基礎や地面への固定の有無など）によって変わります。自治体によって、取扱いが異なる場合もあります。

確認したいポイント

• 規模：大きさ（床面積）。大型の物置や、倉庫・ガレージのサイズでは注意が必要です
• 設置場所：防火地域・準防火地域かどうか。小さい物置でも、申請が必要になる場合があります
• 設置方法：基礎や地面にしっかり固定するか、置くだけか
• 敷地全体の条件：建ぺい率・容積率に余裕があるか

設置前の確認がおすすめです

設置してから、申請が必要と分かると、移設や手続きの手間が生じることがあります。購入や設置を決める前に、製品名・大きさ・設置場所の情報をお知らせください。必要な手続きを確認してご案内します。

当事務所で対応できる物置・倉庫

当事務所が対応するのは、メーカー既製品の物置・倉庫です。構造計算書などの資料を、メーカーが発行する製品に限ります。イナバ（稲葉製作所）やヨドコウ（淀川製鋼所）などの製品を想定していますが、各メーカーの公式代理店・提携先ではありません。

設計が必要な特注品や、メーカー資料が出ない製品には、対応できません。

※本記事は一般的な目安です。建築確認申請が必要かどうかは、設置場所・規模・敷地の状況・自治体の取扱いによって異なります。実際の判断は、設置前にご確認ください。